1 ニライカナイφ ★ 2019/01/16(水) 06:37:10.59

食べ過ぎ飲み過ぎになりがちな正月休み明け、今年1回目のこの欄では、英国栄養士会（BDA）による「2019年やってはだめなセレブダイエット」を紹介したいと思います。
セレブが行っているけれど、栄養士から見るとNGなダイエット法を指摘する、毎年恒例の企画。
今年のやってはいけないダイエットは、血液型ダイエット、飲尿法、デトックス茶／痩身（そうしん）コーヒー、スリミング小袋サプリ、アルカリ水の五つ。

中でもアルカリ水のファンには、トランプ米国大統領、オバマ前大統領、ビヨンセ、ビル・ゲイツ、マドンナと、そうそうたる大物の名前が挙げられています。
BDAによるとアルカリ水とは「通常の飲料水よりもpHが高く、カルシウム、シリカ、カリウム、マグネシウムなどの化合物を含む」水のこと。
それ故に、アルカリ水を飲むことで「栄養代謝を助け、通常の水道水よりも効果的に毒を除き、より健康に導くと信じる人たちがいる。健康問題の原因となる血液の酸性を下げてくれるという考え方もある」のだそう。

多くの水を飲むことは健康全般によいことであるとしながらも、BDAは「水道で自由に飲めるのに、高価な水に金を浪費するべきではない」とバッサリ。
「このダイエットは人間生理を誤解しており、確かな根拠に基づいていない」と指摘します。
水のpHは血液のpHに影響を与えることはなく、人間の体は血液のpHを一定の幅に収まるよう制御しています。
もしその幅を外れるようなことがあれば、病気につながる。
それに、ほとんどの人が、健康な肝臓と腎臓の働きによって体から毒を除いているのだ、と。

デトックス茶／痩身コーヒーについては、「この手の痩せる飲み物は長年売られていて消えることがない。ソーシャルメディアでは、スリムで魅力的なセレブや健康関連の話題を書くブロガーによる宣伝がおなじみになっている」と言います。
それが、本来減量など必要ない若い世代をターゲットにしているのが問題だと。
多くは大して根拠のないハーブを含んでいる程度で、わざわざ買って飲んでも効果がない。
それで済めばいいのですが、下剤に使われるセンナを含む製品もあり、悪くすると、健康を害する危険性があると指摘します。

女子栄養大出版部が発行する雑誌「栄養と料理」の編集委員、監物南美さんに、BDAのこのニュースについて意見を聞いてみました。
「日本でも似た飲料やサプリはよく見かけますし、科学的言い回しをしながらも実は根拠がないダイエットが話題になりやすいという状況は英国と似通っているという印象です」と監物さん。
最近気になるのは、健康に対する高い関心を背景に、科学的に正しい部分もあるけれど全体としては疑問のある健康法が増えていることだと言います。
商品を売るためにありもしない効果をうたう商品は怪しいと気づきやすいけれど、こうした、部分的に正しさと怪しさが混じり合っている話は、真偽の線引きが難しい。

科学とは言えないのに科学であるかのように装う言説は疑似科学と呼ばれます。
監物さんは「BDAは、栄養の専門家として知識を生かし社会に広がる疑似科学に対して反論し情報発信している。日本でも栄養士会が一般向け情報発信を始めていますが、もっと先を行っていて、すごいと感じます」と話します。
流行に惑わされないための基本は何でしょうか。
「減量は、消費エネルギーが摂取エネルギーを上回る結果、起こること。これができれば必ず痩せるし、できなければ痩せないか太ります。気になるダイエット法があったら、この基本を当てはめて考えてみてください。安全性に問題がなく、自分のモチベーションが上がって楽しくできそうなら、試してみるのも一つの手。でも、自分の体を実験台にするような行為はどうぞ慎重に。どんどん痩せるようなものは、むしろ危険。体を壊す可能性が高いと考えて」

ダイエットに限らず食と健康に関する情報は世の中にあふれています。
科学的根拠がある情報かを見極めるには、引用されているデータなどの出典が明記されているかをチェックするのも一つの手がかりになります。
できれば元の論文まであたれればいいのですが、一般の人にはなかなかハードルが高い。

※記事を一部引用しました。全文は下記のリンク先でご覧下さい。

朝日新聞デジタル　2019年1月12日06時00分
https://www.asahi.com/articles/SDI201901118193.html

1 　 2019/01/11(金) 16:42:10.71

カロリー絞っても｢やせられない｣という逆説
https://toyokeizai.net/articles/-/259143

1990年から2010年にかけて行われたアメリカ国民健康栄養調査では、「摂取カロリー増加と体重の増加に相関関係はない」とのデータが示されました。肥満の人は1年ごとに0.37％増加したのですが、摂取カロリーはほぼ一定だったのです。

イギリスでも同様の調査が行われ、摂取カロリーの増加も、食品から摂る脂質の増加も、肥満とは関係なし。つまり、「因果関係はない」との結論が導かれました。実際、肥満率は上昇しているのに対し、摂取カロリーはイギリスでも減っているのです。

（略）

そもそも、なぜ「カロリー制限説」は誕生したのでしょうか？ 1950年代、アメリカでは心臓病の大幅な増加が社会問題となっており、その犯人とされたのが「脂質」でした。

そのため、脂質を減らす機運が高まるのですが、肉や乳製品など、タンパク質を多く含む食べ物には脂質も多く含まれています。脂質を減らすと、タンパク質も減ってしまいます。

3大栄養素のうち、残るは炭水化物です。いまでは「精製された炭水化物＝太る」と広く認識されていますが、当時はまだ知られておらず、必然的に「低脂質＝高炭水化物（それも精製された）」という式が成り立ちました。

しかし、精製された炭水化物は低脂質でありながら、同時に太ってしまうというマイナス面も持ち合わせています。

そこで、栄養学のエキスパートたちは、「炭水化物は食べても太らない」と提唱する代わりに、「脂質の摂取はカロリーが増えることを意味し、カロリーを摂りすぎると太る」と無理やり結論づけたのです。

これにより、エビデンスも歴史上の前例がないにもかかわらず、「カロリーの摂りすぎが体重を増やす」と専断され、世界中に広まったのです。

そして、この提唱が発端となって、「どんなに低カロリー食を食べても体重が減らない」という悩みが今なお生まれ続けているのです。